先物取引とは

先物取引とは「将来一定条件で受け渡しを約束する取引」です。
受け渡しを約束した期日以前なら、都合の良い価格帯で転売や買戻しを自由に行い、値動きによって生じる差額だけの受け渡しで取引を決済することができます。
もちろん商品を実際に入手する受け渡し決済も可能です。
例えば資産運用が目的の場合、受け渡し期日以前に価格が上昇すると予測した時は買い契約をし、価格が上がった時点で売ってその差益を手に入れることができます。
また、価格が下落すると予測した時は売り契約をし、下がった時点で買うことで、同じくその差額を利益として受け取ることができます。

経済の原動力である商品先物市場

資産運用に先物取引を積極的に活用しようという投資家にとっては「安く買って高く売る、あるいは高く売って安く買い戻す」ことによって得ることができるこの差益が目的です。
もっと大きな視点から見ると、商品先物市場は自由主義経済の円滑な流れに重要な働きをしています。
先物市場は誰でも自由に参加できることが大原則で、買い手と売り手の自由な意思が商品の公正な価格の決定を実現し、価格変動に対するリスクヘッジ（保険つなぎ）の役割を果たしています。
世界各地に広がる商品取引所では、地球規模のあらゆる自然条件や経済情勢をもとに、農産物や貴金属、金融商品の価格が刻々と変動し、決定されています。

商品取引所の立会いで決定する商品価格

商品取引所は穀物、貴金属、砂糖、ゴムというようにそれぞれの商品市場に分かれています。
商品取引所法では商品取引所の目的を「商品の価格の形成および売買その他の取引を公正にするとともに、商品の生産および流通を円滑にし、国民経済の適切な運営に役立つ」としています。
公開の場である取引所で決定した価格をもとに生産者は生産計画を立て、流通業者は商売の予測を考えます。
そのため、商品取引所は自由主義経済体制の中でも最も高度に組織化された市場といわれています。
日本の商品取引所での取引仕法は、一定時刻に開かれる立会いで「板寄せ」という単一約定方式と「ザラバ」という複数約定方式によって行われます。

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